現在、日本では国ががん検診の受診率を向上させるための政策を推進していますが、多くの自治体が実施しているがん検診もこの政策を推進するための事業の一つとなっています。自治体が実施しているがん検診において、対象となっているがんは、胃がん、肺がん、大腸がん、乳がん、子宮頸がん、子宮体がんの6つで、これらのがんについて調べたい場合は、自治体の担当窓口で相談をすると検診の受け方などについて教えてくれます。多くの自治体では、胃がん、肺がん、大腸がんの検診については40歳以上の人が年1回受診することができ、乳がんについては40歳以上の人が2年に1回受診することができます。また、子宮頸がんについては、20歳以上の人が2年に1回受診することができ、子宮体がんの検査は子宮頸がん検診の受診者が希望すれば受けることができます。
各がん検診の検査項目についても予め決まっています。まず、どのがんの検診でも必ず医師による問診が実施されます。そして、これに加えて、胃がんの検診では胃部X線検査、肺がんの検診では胸部X線検査と喀痰細胞診、大腸がんの検診では便潜血検査、乳がんの検診では視診、触診、マンモグラフィーの3つ、子宮頸がんの検診では視診、内診、細胞診の3つがそれぞれ実施されるのが一般的です。ただし、自治体によっては別の検査項目になっていることもあります。
例えば、胃がんの検診の場合、レントゲン撮影を行わない代わりに内視鏡で胃がんの有無を調べるようにしているところがあります。
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